「株式投資」

「空売り」の知識やメリットをしっかり理解していますか? 株価上昇中だったら誰でも簡単に儲かる事実とは!?

投稿日:2019年2月22日 更新日:

 

株の投資家・トレーダーのほとんどは「買い」が多い

 

「株の売買をする」というと、ほとんどの人は、「先に株を買い、後から売る」という「買い」しかしません。

 

上昇相場でも、下降相場(下落相場)でも関係なく、

「先に株を買い、後から売る」という売買をします。

 

株の売買といえば、買うのが当たり前、と思っている人も少なくありません。

 

(先に)買うということは、買った後に値上がりすると利益が出ます。

相場が上昇傾向のときは、これでいいでしょう。

トレードの上手い下手に関わらず、利益は得やすいです。

 

当たり前ですが、買って放置すれば、上昇傾向が続くかぎり、利益は増えていきます。

 

たとえ、高値で買ってしまい、含み損が出たとしても、売らずに持ち続けていれば、いずれは高値を更新して含み損が含み益になることもあるでしょう。

 

「どんな銘柄でも買えば儲かる」「どこで買っても儲かる」というわけではありませんが、

銘柄やタイミングを勘で決めても、相場の上昇傾向が続くなら、買いだけで儲かる確率は高いでしょう。

 

雑誌やネットで目立つ成功者の多くも、「株の買い」しかしていない事実

 

平均株価が上昇中で、「銘柄やタイミングに関係なく利益が出やすい」ということは、

言い換えれば「簡単に利益が出る」ということになります。

 

そのため、相場が上昇傾向のときは、株トレードや株式投資の初心者でも儲かる確率が高いわけです。

 

それを象徴するかのように、相場が上昇傾向のときは、

 

「株トレードで1億円儲けた」

「主婦の私でも数千万円儲けた」

 

といった本がたくさん出たりします。

 

 

また、儲かっているトレーダーや投資家がテレビ番組で取り挙げられたりします。

 

本を出したり、テレビ番組に取り挙げられたりした方のほとんどは、買いしかしていないようです。

 

たまたま大きな上昇の流れにうまく乗れたため、大きく儲けることができたと考えられます。

 

下落傾向のときに買いだけで儲けるのは難しい

 

上に書いたように、相場が上昇傾向のときは、株を買えば儲けられる確率が高いといえます。

 

しかし、株式相場は上がるときだけではありません。下がるときもあります。

 

上昇傾向のときもあれば、下落傾向(下降傾向)のときもあるわけです。

 

では、相場が下落傾向のときに買いだけで取引するとどうなるのでしょうか。

 

株を買っても値下がりする確率が高いので、含み損が出てしまいます。

 

買った株を持ち続けると大きな損失が出てしまうこともあります。

 

下落傾向のときに株を買うということは、(下落という)大きな流れに逆らうことです。

 

儲けることは大変になります。

 

”本当のトレーダーや投資家”は、いつも買いで儲けるのか

 

では、上昇傾向のときに儲けていたトレーダーや投資家はその後どうなるでしょうか。

 

下落傾向でもしっかり儲け、資金をさらに殖やしていけるのでしょうか。

 

本を出したり、テレビ番組で取り挙げられるくらいですから、上手く立ち回れるような気がしますか???

 

 

おそらく、ほとんどの人は儲けられないはず。

 

いや、それどころか、上昇傾向のときの儲け分を吐き出してしまうでしょう。

資金を大きく減らしてしまいます。

 

上昇傾向のときにデイトレードで数億円も儲けたが、その後、下落傾向に転じたらまったく儲けられなくなり、儲けた数億円を失ってしまったという人もいます。

 

このデイトレーダーだけでなく、上昇傾向のときに儲けていたトレーダーや投資家の多くは、同じようなことになるようです。

 

なぜ上昇傾向のときは大きく儲けられたのに、下落傾向のときは儲けられなくなるのか?

 

その理由はいくつかあると思いますが、決定的なのは「買いしかやらない」からです。

 

下落傾向のときは、値上がりする確率よりも、当然値下がりする確率のほうが高くなります。

 

そのようなとき、買いは不利。損をする確率が高いといえます。

 

言い方は悪いかもしれませんが、下落相場で買うのは、初心者の投資サラリーマンや主婦が簡単に儲けられる相場状況ではないのです。

 

それなりのスキルがないと儲けられません。

相場は、ファンタジーの世界ではありません。

 

下落傾向のときはどうすればよいのでしょうか。

 

①もちろんまず「買わない」「見送る」という選択肢があります。

 

「損をする確率が高いのなら買わない」と決めて、下落傾向のときはトレードをしない人も多くいるようです。

 

下落局面ではずっと資金を使わないで休ませておく。

上昇局面になるまで待つわけです。

 

これは賢い選択(または判断)のように思えます。

 

しかし、資金効率を考えると、けっして賢い選択とはいえません。

 

上昇局面になるのはいつなのかわかりません。

それまでずっと資金を休ませておくことになります。休ませた分、資金効率が悪くなるわけです。

 

せっかくある資金ですから、フル活用、フル回転させて、どんどん増やしていったほうがいいと思います。

 

下落傾向のときはカラ売りが有利

 

下落傾向のときはどうすればよいのかについては、本書を手に取っている方なら、すでにわかっていると思います。

 

②カラ売りをすればいいのです。

 

下落傾向のときに買うということは、大きな流れに逆らうということ。その逆の「売り(カラ売り)」なら、大きな流れに乗ることになります。

 

 

カラ売りについて簡単に説明

 

カラ売りとは、信用取引の「新規売り建て」のこと。

 

「先に売って、後から買う(買い戻す)」という取引のことです。

 

売った後に、株価が値下がりすると利益が出ます。

 

たとえば、株価500円の銘柄をカラ売りしたとします。

 

その後、株価が400円に値下がりしたところで買い戻します。

100円値下がりしたわけです。この差額の100円分が利益になります。

 

値下がりすると利益が出るわけですから、下落傾向のときは有利になります。

 

カラ売りができるようになれば、どのような相場でも有利なトレードが可能になります。

 

上昇傾向のときは買いのほうが有利なので、今まで通りに(または多くのトレーダーや投資家が儲けたように)買いだけでトレードをすればいいでしょう。

 

そして、下落傾向のときはカラ売りのほうが有利なので、カラ売り中心でトレードをすればいいでしょう。

 

どちらのときも大きな流れに乗るわけですから、儲けるのはそれほど難しいことではありません。

 

「カラ売りの基礎知識」

 

 

カラ売りとは、「信用取引の新規売り建て」のことです。

 

株の取引は、大きく分けると二つあります。一つは現物取引で、もう一つは信用取引です。

 

現物取引とは、証券口座にあるお金で株を売買すること。

 

証券口座に入っている金額分しか買えません。たとえば、口座に100万円あったとしたら、100万円分の株しか買えないわけです。

 

また、現物取引では「、先に買って、後で売る」という取引しかできません。

 

これに対して信用取引とは、証券口座にあるお金を担保にし、株を売買することです。

 

証券口座に入っている金額の約3倍まで株を売買できます。

 

たとえば、口座に100万円あったとしたら、300万円分の株まで買えるわけです。

 

また、信用取引では「、先に買って、後で売る」という取引のほか、

 

「先に売って、後で買う(買い戻す)」という取引ができます。

 

この、「先に売って、後で買う」という取引が、「信用取引の新規売り建て」のこと。つまり、カラ売りのことです。

 

信用取引の始め方は

 

では、信用取引はどのようにすれば始められるのでしょうか。

 

証券口座を開設した場合、それは一般口座であり、「現物取引の口座」です。

 

とうぜん、現物取引しかできません。信用取引はできないわけです。

 

信用取引を始めるには、信用口座を開設する必要があります。

 

一般口座を開設した後、信用口座開設の申請をしましょう。

審査に通れば、信用口座が開設されます。

 

審査といっても、それほど厳しいわけではないです。

 

私の周りで「信用取引口座開設の審査に通らなかった」という人はいません。

 

信用口座を開設した後は、指定された口座に現金を入金し、残高として反映されれば、信用取引を開始できます。

 

信用取引の保証金は、現金でなくてもかまいません。

 

持っている株式を保証金にすることもできます。これを「代用有価証券」といいます。

 

上場株式なら担保にすることが可能ですが、代用有価証券は証拠金としての評価が証券会社によって異なります。

いわゆる、「掛け目」があるわけです。

 

たとえば、100万円分の株を持っていたとします。これを代用有価証券として差し入れた場合、評価は100万円にはなりません。これよりも少なくなります。

 

掛け目が8割(80パーセント)なら、評価額は80万円になります。

 

掛け目は証券会社ごとに異なります。また、上場されている市場によっても異なります。

 

東証1部上場銘柄の場合、ほとんどの証券会社では掛け目が8割に設定されています。掛け目については、取引している証券会社で確認してください。

 

また、株式だけでなく、債権や投資信託を代用有価証券にできる証券会社もあります。

しかし、それはごく一部の証券会社だけで、ほとんどの証券会社は株式だけです。

これも、取引している証券会社で確認してください。

 

掛け目の変動に注意

 

代用有価証券はうまく活用すれば、資金効率を上げることができるのですが、注意しなければならないことがあります。

それは、掛け目が変動することがあります。

証券会社が8割といえば8割ですが、0といえば0になってしまうのです。

 

かつて、マネックス証券がライブドア株(上場廃止)およびその関連会社株の掛け目を 0にしたことがありました。

 

2006年1月17日の後場に突然、発表したため、関連株を代用証券にしていた人はもちろん、そのほかの投資家もパニックになりました。

市場全体が混乱したといえます。

 

掛け目が下がれば、その分、証拠金を差し入れなければならないことがあります。

こういったリスクがあることも頭に入れておきましょう。

 

ここで、委託保証金率の算出方法について説明しましょう。

 

委託保証金率とは、約定代金総額(または建て玉の総額)に対して必要な委託保証金の比率のこと。

 

委託保証金率の計算式は以下の通りです。

 

委託保証金率%=(保証金-建て玉の損失) ÷ 建て玉の合計(建て玉価格)×100

たとえば、保証金として100万円を証券会社に預けたとします。そして、信用取引で 200万円分の建て玉をしたとしましょう。

この場合、まだ建て玉の損失はないので、委託保証金率は以下の通りです。

100万円÷200万円×100=50%

 

次に、同じ保証金、同じ建て玉で、建て玉の損失が20万円ほど出ていたとします。 この場合、委託保証金率は以下の通りです。

(100万円-20万円)÷200万円×100=40%

 

信用取引で買い建てや売り建てをした場合、必ずしも思惑通りに株価が動くとはかぎりません。

 

買ったが値下がりしてしまった、カラ売りしたが値上がりしてしまった、ということはよくあります。

 

当然、含み損が発生します。

 

多少の含み損が出てもある程度の保証金率を維持していれば、問題ありません。そのまま取引を継続できます。

 

しかし、さらに含み損が拡大すると、保証金率が大きく低下してしまいます。

 

そして、保証金率が20~25パーセントを割り込んでしまうと、「追証」が発生してしまいます。

 

追証とは、追加保証金のこと。

 

保証金率が最低維持率を下回った場合、定められた期限までに保証金を追加しなければなりません。この追加保証金が追証ということです。

 

最低維持率は証券会社によってことなります。いくつか例を挙げておきましょう

 

岡三オンライン証券……最低保証金維持率20パーセント
松井証券……最低保証金維持率20パーセント
マネックス証券……最低保証金維持率25パーセント
楽天証券……最低保証金維持率20パーセント

 

かつて、ほとんどの証券会社では最低保証金維持率が25パーセントに設定されていました。

 

しかし、現在では最低保証金維持率が20パーセントに設定されている証券会社もけっこうあるようです。

 

追証を差し入れる期限はいつなのか?

 

追証が発生すると、定められた期限までに保証金を追加しなければなりません。

証券会社の口座に入金しなければならないわけです。

 

では、その期限はいつなのでしょうか。

 

「追証発生日の翌々営業日12時まで」かつては、多くの証券会社がこの期日でした。

 

現在では、各証券会社によって異なります。

また、証券会社によっては、維持率によって期限がことなるようです。

 

いくつか例を挙げておきましょう。

 

岡三オンライン証券・・・追証発生日の翌々営業日15時まで

松井証券・・・維持率が10パーセント以上20パーセント未満の場合は追証発生日の翌々営業日11時30分まで、維持率が10パーセント未満の場合は追証発生日の翌営業日11時30分まで

マネックス証券・・・維 持率が25パーセントを下回った場合は追証発生日の翌々営業日まで、維持率が20パーセントを下回った場合・保証金額が30万円を下回った場合は追証発生日の翌営業日まで

楽天証券・・・追証発生日の翌々営業日15時30分まで

 

このように、期限はマチマチなので、取引している証券会社で確認しましょう。

 

追証を差し入れないとどうなるのか?ネット証券の場合、追証の連絡はメールでくるようです。口座の管理画面に送られてくると思います。

 

追証を差し入れないとどうなるのでしょうか。

 

これは「強制決済」になるようです。

 

買い建てをしている株は強制的に売られてしまい、売り建てをしている株は強制的に買い戻されてしまいます。

 

「もう少しだけ待ってほしい」「その買い建てだけは決済しないでほしい」などといっても無駄。すべて強制決済されてしまいます。

 

「強制決済される」と聞いて、慌てて追証を差し入れる人も多いようですが、差し入れたほうがよいのか、悪いのかはなんともいえません。

 

追証が発生したら自分のトレードを見直す

 

「カラ売りした銘柄に好材料が出て急騰してしまった」

「買った銘柄に悪材料が出て急落してしまった」

 

というように、突発的な材料で大きな含み損が出て追証が発生してしまうこともあるでしょう。

 

こういった「運が悪い」というケースもありえます。

 

しかし、突発的な材料が出ていないのに追証が発生するということは、トレードがよくなかったということです。

 

とくに、リスクのコントロールができていなかった可能性が高いと思います。

 

追証が発生したら、「自分のトレードのどこが悪かったのか」を考え(見直し)、

改善してからトレードを再開しましょう。

そうしないと、また、追証が発生してしまう可能性があります。

 

 

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